患者が病院を受診すべきか否かを自身で判断できないことは救急車要請の一因である。その一方で，電話相談で「緊急度が低い」と判定されたにもかかわらず救急車出動した事例の実態については明らかにされていない。方法：対象者は2013〜2015年に大阪市内から救急電話相談に電話をし，「緊急度が低い」と判定された症例で，救急車が出動した症例のうち救急活動記録とひもづけできた救急搬送患者である。5歳年齢階層ごとの判定例1,000人当たりの救急車出動数を算出し，年齢階層別の動向をJoinpoint分析で評価した。結果：緊急度が低いにもかかわらず救急車が出動したのは185件で，もっとも多かった年齢階層は0〜4歳群で23件であった。一方でJoinpoint分析結果では，35〜39歳以降大きく増加していた。考察：とくに高齢者では緊急度が低いにもかかわらず救急車が出動する傾向にあり，救急車に代わる病院受診手段の確立が求められる。

背景・目的：急性期脳梗塞の頭部単純CT像における早期虚血変化（early-ischemic changes；EIC）の読影には熟練を要する。われわれは頭部単純CT像に，逐次応用再構成法（IR応用法）を適用し，EICの検出向上に有用か否かの検討を行った。方法：頭部単純CT像をFBP法およびIR応用法で再構成した。対象は超急性期脳梗塞例9例。両法についてASPECTS領域分類を用いて視覚評価した。観察者は脳神経外科医2人。検討方法は，単純CT像と同時期に撮影された拡散強調画像の高信号域に対する，FBP法およびIR応用法のEICのASPECTS領域数を比較し，EIC検出率を評価した。CT装置はAquilion ONE ^TM（キヤノンメディカルシステムズ株式会社）。結果：IR応用法を用いることによりEICの検出率が向上する傾向であった。結論：本法は，脳神経外科医が観察者である場合，EICの検出向上に有用である。

院外心停止患者に対する一般市民の応急手当の実施は非常に重要であるが，その教育の導入年齢については各国で異なる。われわれは小学生に応急手当の講習を行い，その教育効果を評価し，実習導入の適正年齢を検討した。方法は，子どもメディカルラリーに参加した小学5・6年生102名のうち37名の応急手当の質を評価した。子どもの体重の中央値は34（30〜39）kg であり，胸骨圧迫の深さの中央値は30（25〜34）mm，胸骨圧迫の回数の中央値は124（113〜132）回/ 分，適切なrecoilの回数の中央値は89（74〜100）％であった。理解度の評価では安全の確認と呼吸の確認のみ及第点に及ばなかった。同時に行ったアンケートでは，すべての保護者が実習の内容を理解し，興味があると答えた。小学5・6年生への応急手当実習は内容の理解は可能であるが，体格に配慮する必要があり，保護者への影響を考慮すると導入に適切な年齢であると考える。

目的：中大脳動脈（以下，MCA）の水平部（以下，M1）に加えてその近位にあたる内頸動脈の頂部（以下，IC-top）までCT値の計測範囲を拡大することによる動脈閉塞の診断能について検討する。方法：2009年1月〜2013年9月の間で発症24時間以内に淀川キリスト教病院を受診したMCA領域の片側性急性期脳梗塞連続50例を脳梗塞群，脳梗塞のない連続50例を対照群とし，対照群については仮想の患側・健側を対応させてその患側のCT値および患側と健側のCT値の差について後方視的に比較した。結果：救急医，放射線科医の2名が各々計測した患側・健側のCT値に関する級内相関係数は0.84であった。患側のCT値は脳梗塞群43.5（31.2〜52.8）HU，対照群35.5（26.0〜42.2）HU，患側と健側のCT値の差は脳梗塞群6.0（−1.0〜16.8）HU，対照群0.75（−6.0〜6.5）HUといずれも脳梗塞群で高かった（p<0.001）。結論：IC-topからM1でのCT値を実測することにより，MCA領域の急性期脳梗塞に対する動脈閉塞の診断精度が従来よりも向上する可能性が示唆された。

集中治療室常駐薬剤師（以下，常駐薬剤師）による薬物療法適正化への寄与およびプロトコルに基づく処方支援による医師負担軽減の効果について調査した。2015年4月〜2016年3月の1年間の薬学的介入による薬物療法適正化およびプロトコルに基づく処方支援の現状を調査するとともに，処方支援による医師負担軽減について医師にアンケートを行った。常駐薬剤師は，患者状態に応じた投与量の適正化や副作用の発現や重篤化回避などの薬学的介入により薬物療法適正化に寄与しており，能動的介入の95.4%（454件）が受諾され，これらすべてについて，プロトコルに基づき代行オーダーを行っていた。また，アンケートを行った医師全員が常駐薬剤師による代行オーダーが医師負担軽減に非常に有用であると回答した。常駐薬剤師は，積極的な薬学的介入により，薬物療法適正化に寄与しており，プロトコルに基づき処方支援を行うことで医師負担軽減にも寄与していた。

目的：救急搬送状況の改善のため，迅速かつ適切な救急搬送体制の確立に向けた施策を実施した。方法：①救急現場におけるタブレット端末を利用した医療機関検索，②搬送困難事案受入医療機関の確保，③MC医師による搬送先コーディネート，など。結果：重症以上傷病者搬送事案では，医療機関への照会回数4回以上の割合が平成23年の10.6％から，平成28年は4.1％と有意に減少した。また，平成29年に，搬送困難事案受入医療機関に要請が可能となる基準に達した事案のうち6号基準を適用して要請を行った件数は23.7％で，要請したうちの80.2％が受け入れられ，重症以上傷病者搬送事案では，現場滞在時間30分以上の割合が平成24年の16.7％から，平成28年は13.3％と有意に減少した。考察：新たな救急医療情報システムでは，救急現場において医療機関の受入状況がリアルタイムで確認でき，医療機関選定の有効なツールとなった。結語：今後，データの分析を進め，救急活動の質の向上とさらなる救急搬送受入体制の改善に役立てていく。

目的：救急・集中治療領域にかかわる薬剤師の質的向上を目指した臨床救急医療薬学研究会（以下，当研究会）の取り組みを評価するため，受講者の特性と満足度を調査した。方法：2013年9月〜2016年12月の研究会の受講者に対して自由意志の下，無記名式にてアンケートをお願いした。結果：回収率は78.6％，救急・集中治療への従事率は51.9％であり，勤務歴5年以上10年未満がもっとも多かった。座学の参加人数はテーマにより変動が認められたが，small group discussion（SGD）は，ほぼ一定の参加人数であった。当研究会の満足度は，非常に満足，満足との回答を合わせて座学87.8％，SGD 97.6％であった。さらに，日常業務への役立ち度については，座学86.0％，SGD 96.8％であった。結論：座学とSGDを取り入れた当研究会は教育的に有用であることが示唆された。

非定型的縊頸による頸部血管損傷の剖検例は散見されるが，血管損傷がなくても圧迫による血流障害から脳虚血に陥ることが指摘されている。症例は59歳男性。2階ベランダ手すりから後頸部に索状物が掛かり，両足が地上から離れた状態で発見された。搬送中の心肺停止から蘇生し，MRIでは頸椎の骨折・脱臼，脊髄損傷は認めなかった。入院後8時間で呼吸停止，頻脈となり脳CT検査では小脳を中心とした広範囲の脳梗塞を認めたが，three-dimensional CT angiography（3D-CTA）では頸動脈に異常所見は認めなかった。本症例は，両側椎骨動脈圧迫による広範囲脳梗塞と診断したが早期診断には至らず死亡確認となった。後頸部を中心とした非定型的縊頸症例に対して頸椎・頸髄損傷を前提に頸部血管損傷も念頭に置き，3D-CTAなど画像診断を中心としたその評価が重要であると考えられた。

大脳性色覚異常が病院選定の決め手となる重要な症状であった脳卒中症例を経験した。症例1は80歳の男性。バイタルサイン，身体所見から脳卒中を疑う所見に乏しかったが，色覚異常をとらえて脳卒中を疑うことで脳神経外科専門医施設への早期搬送につながった。頭部MRI検査で両側後頭葉脳梗塞と診断された。症例2は66歳の男性。言葉が出にくいとの訴えを聴取するも観察の所見では脳卒中の鑑別に苦慮したが，色覚異常をとらえたことで適切な医療機関の選定につながり，左側頭葉の皮質下出血と診断された。大脳性色覚異常を主症状とする脳卒中の存在は以前より知られており，責任病巣は後頭葉腹内側から側頭葉にある。病院前救護で色覚異常をとらえ，適切な病院選定につながった報告は過去になく，時間的猶予のない救護活動で身体所見や脳卒中スケールで脳卒中の鑑別に苦慮した場合に，簡便な色覚異常の観察を加えることで鑑別の精度向上に寄与したと考えられた。

背景：鋭的外傷による完全気管断裂はまれであり，気道確保は困難であることが多い。今回われわれは鋭的外傷による完全気管断裂にて，創部からの気管挿管を経口気管挿管へ変更することを経験したので報告する。症例：72歳男性。農作業中に草刈り機の刃による頸部裂創にてドクターヘリ要請された。医師接触時，挫創部より直視にて完全気管断裂しており，現場にて創部より気管挿管され三重大学医学部附属病院へ搬送された。来院後に経口気管挿管へ変更する方針となった。まず断裂した遠位気管の2時と22時方向に針糸をかけてつり上げ保持固定した。その後に経口挿管し，近位気管断端より気管チューブを鑷子にて遠位のつり上げた気管へチューブを誘導し，問題なく経口気管挿管することができた。結語：鋭的外傷に伴う完全気管断裂に対して，遠位気管をつり上げ保持することにより，創部からの気管挿管を経口気管挿管へ安全に変更することが可能であった。

システムと訓練概要：われわれはインターネット（以下，NET）上にQRコード^® を用い接続可能な傷病者情報管理システム〔現有する紙タッグにQRコード^® を貼りつけ，救助者は，トリアージポスト（以下，ポスト），応急救護所，救急車および医療機関においてタッグ記入後，市販情報端末にて入力，集計結果を示す本部画面はNETに接続した機器で複数箇所にて閲覧可〕を開発し，今回実働訓練（傷病者22名）において試用した。評価項目と結果およびまとめ：①ポスト入力時間は36.0±7.7（最短26−最長60）（秒）であった。②訓練中現場より離れた3医療機関に本部画面閲覧を依頼。ポスト通過者数，応急救護所人数，搬送数および医療機関搬入数について7回照会した。その結果19/21回答（90.5％）が一致した。③発災後の個別の傷病者情報を同方法で3回質問し正答8/9（87.8％）であった。災害時傷病者情報管理でも導入側コスト負担ほぼゼロのシステム構築が可能である。

症例は57歳，男性。陰茎に金属リングを装着し，抜けなくなったが放置していた。Day 10に陰茎痛が増悪したため，近医受診し，同院での対応が困難なため奈良県立医科大学附属病院高度救命救急センターに紹介となった。陰茎根部にステンレス製の幅15mm，厚さ7mmの金属リングが装着されていた。リング周囲の皮膚は潰瘍形成し，陰茎・陰囊はうっ血様で，両鼠径部に疼痛・熱感を伴う発赤を認めた。通常の工具やリングカッターでは切断不可能であったため，院内駐留型救急隊（ワークステーション）経由で救助隊を要請した。装備の空気鋸で絞扼物を切断し，所要時間8分で絞扼を解除できた。創治癒および鼠径部の蜂窩織炎の加療目的に入院し，Day 43に勃起障害・排尿障害を残すことなく自宅退院となった。硬性陰茎絞扼症に対しては救助隊との連携により迅速に切断が可能であると考えられる。

症例は40代の女性。突然の腹痛と呼吸困難を訴え，昭和大学藤が丘病院救命救急センターへ搬送された。EF 15％程度と低心機能状態で，カテコラミンを投与しても循環動態を保つことができず，腹部造影CT検査で右副腎腫瘤を認めたことから，褐色細胞腫が原因によるカテコラミン心筋症を疑い経皮的心肺補助装置（percutaneous cardiopulmonary support；PCPS）を導入した。速やかに血行動態は改善し，第5病日にPCPSを離脱した。第13病日に施行された¹²³ I-MIBGシンチグラフィ検査では異常集積を認めなかったが，第3病日の血中カテコラミン3分画はいずれも異常高値を認めた。褐色細胞腫の診断で第46病日に腹腔鏡下右副腎腫瘍摘出術を施行した。カテコラミン心筋症による心原性ショックに対してPCPSを導入し，その後速やかに血行動態が改善した症例を経験した。病理所見では褐色細胞腫の広範な壊死所見を認めた。臨床経過および病理所見から，大量のカテコラミン放出後に腫瘍壊死となり，カテコラミン放出を認めなくなったため血行動態が安定したと考えられた。

press-through package（PTP）は広く普及している薬剤包装形態であり，その誤飲による消化管異物，消化管穿孔の報告は後を絶たない。症例は81歳の女性。腹痛を主訴に救急外来を受診し，受診3日前に内服薬が包装ごと見当たらなくなっていた。腹部単純CT検査では肝表面と骨盤内小腸周囲にfree airを認め，壁肥厚を有する小腸内および胃内にPTPを示唆する異物を認めた。2個のPTPによる小腸穿孔および胃内異物と診断し，同日緊急手術を施行した。下腹部正中切開にて開腹し回腸の穿孔部を同定，PTPを除去した後，小腸壁を縫合した。続いて，胃内異物を内視鏡的に摘出した。上部消化管の損傷はなく，術後経過は良好であった。消化管内に複数個のPTPが存在した報告は少なく，消化管穿孔を診断した場合，複数個の存在を念頭に置いて画像診断および治療方針決定を行うことが必要である。

80代，男性。熱湯により受傷し，熱傷面積は12％の深達度Ⅱ度であった。創部のデブリードマン・植皮術を施行し，創部ならびに全身状態は良好となったが，人工呼吸器からの早期離脱は困難と判断し，気管切開後に離脱を進める方針となった。受傷10日目に家族から気管切開・輸血等を含めた一切の治療を希望しないと申し出があった。治療拒否の意思は固いため岐阜大学医学部附属病院（以下，当院）臨床倫理室に相談した。その結果，医療ネグレクトに該当する可能性があり，本人の意思確認に加え当該診療科以外の医師からも家族への説明を行い，理解を得るよう努めることが求められた。再度説明したところ治療継続の理解を得た。結語：当院臨床倫理室での協議から円滑な対応が可能となった。医療従事者側には臨床倫理にかかわる知識が，医療機関側には対応可能な“場”の提供が必要と考えられ，双方が一体となって適切な対応が可能となるシステム構築が求められる。