【目的】本研究の目的は，慢性呼吸器疾患看護認定看護師および慢性疾患看護専門看護師を対象に特発性肺線維症療養者への看護援助の実態と教育的ニーズを調査し課題を明示することである．

【方法】272人を対象に（1）属性，（2）看護実践（34項目）の有無，（3）看護実践の自由記載，（4）プログラムの必要性の程度28問，（5）教育上の課題8問，（6）看護師教育の自由記載を問う無記名自記式質問紙調査を2020年9～12月に実施した．

【結果】134件を分析し，看護実践は21.4±7.4項目（実践率62.9％）であった．在宅酸素療法では全項目で8割以上実践され，診断時では6割以下であった．実践には対象者の配置場所，呼吸器看護外来，関わった機会の程度が関与していた．教育プログラムの必要性の程度では9問で「大いに必要」と6割以上が答え，教育上の課題では教育できる人材がいないと答えた．

【結論】看護実践率は，在宅酸素療法で高く診断時で低い．看護体制の構築と看護師の育成が必要である．

特発性肺線維症（idiopathic pulmonary fibrosis; IPF）は進行性の難病^1）である．5年生存率は20～40％^2）と肺がんの5年相対生存率の47.5％に匹敵する予後不良の疾患であり，病状の進行に伴い生活に高流量の酸素吸入を要する．同じく慢性呼吸器疾患の慢性閉塞性肺疾患に比べ，IPFは原因不明で予後不良，かつ治療法やケアが未確立のため，援助の手立ては少ない現状にある^3）．心身の症状と苦痛は人々の尊厳を失わせることに関連し^4），IPF療養者は尊厳が脅かされやすいと考えられる．疾患修飾管理が行われるが，症状の管理薬剤が少なく生活の質は低い^5）．

IPF療養者の生活の質の維持には，多職種による協働した援助が必要であり^6），経過を予測して生活を援助する看護師への期待は大きい^7）．しかしながら，看護の実態に関する報告は未だみあたらない．IPF療養者の生活の質の維持を支援する看護実践者の育成は喫緊の課題であり，予後予測が困難^8）かつ有効なケアのエビデンスが少ないため^1），慢性閉塞性肺疾患や肺がんへの看護とは異なるコンピテンシーが必要と考えられる．ところが，看護師が何を学びたいのかという教育的ニーズはよくわかっておらず，IPF療養者の特性に基づく看護を体系的に学習できる教材は，現在のところみあたらない．

IPF療養者への援助の機会が多いのは，呼吸器疾患看護を専門とする慢性呼吸器疾患看護認定看護師および呼吸器疾患をサブスペシャリティとする慢性疾患看護専門看護師と考えられる．そこで，これらの資格をもつ看護師を対象に，看護援助の実態と教育的ニーズの調査により課題を明示し，看護師育成プログラムの作成資料とすることを目的に本研究を実施した．

アンケートを用いた質問紙調査

2020年6月現在，日本看護協会に登録している慢性呼吸器疾患看護認定看護師262人と，慢性疾患看護専門看護師（サブスペシャリティが呼吸器疾患）10人の合計272人とした．所属が他疾患専門治療施設の者は除外した．

対象者宛てに依頼文と無記名自記式質問紙各1部を郵送し，回答は郵送またはweb回答を選択する方法とした．調査項目は，（1）属性，（2）看護実践の有無34問（看護実践全般20問，診断時の看護4問，抗線維化薬への看護3問，在宅酸素療法への看護4問，急性増悪後の看護3問），（3）看護実践の自由記載，（4）看護師育成プログラムに含む必要性の程度（疾患概論5問，生活者の特性理解2問，看護17問，演習4問の合計28問），（5）教育上の課題と思う程度8問，（6）看護師教育の自由記載，とした．

調査項目（1）の属性では，IPF療養者に関わった機会の程度について5段階で回答を求め，関わった機会が多い群は，「関わることが多かった」，「比較的多かった」の合計とし，関わった機会の少ない群は，「どちらともいえない」，「関わることがあまりなかった」，「なかった」を合計した．調査項目（2），（4）は，IPF療養者と家族へのケア・モデル^{9,10,11,12）}，IPF療養者に関わる医療専門職の育成に関する文献レビューで採択された2研究^13,14），ならびにナースプラクティショナーによる総説^15）を参考に作成した．さらに，新型コロナウイルス感染症による対面機会の減少という背景から遠隔看護を追加した．演習項目は，IPF療養者の療養体験^3）から援助が必要と考えられる4項目を挙げた．調査項目の（4），（5）は「大いに必要（課題）である」，「必要（課題）である」，「あまり必要（課題）ではない」，「全く必要（課題）ではない」の4段階リッカート尺度で回答を求めた．

2020年9月18日～12月31日

データ分析方法は，1）記述統計，2）看護実践と属性とのカイ二乗検定，3）看護実践項目を従属変数，対象者の属性を独立変数とするロジスティック回帰分析，4）自由記載（看護実践，看護師教育）を内容分析，5）看護師育成プログラムに含む必要性の程度を従属変数，対象者の背景を独立変数とする重回帰分析とした． 6）有意水準はp＜0.05とし，分析にはSPSS ver. 27，Nvivo ver. 13を用いた．

回答への協力は任意かつ無記名とし，所属を特定できる情報は一切収集せず，回答に伴うWeb通信料の負担を依頼文に明記した．所属の研究倫理審査委員会の承認を得て実施した（承認番号：20-A032）．

144件の回答を得た（回収率49.3％）．有効回答134件（有効回答率93.1％）を分析対象とした．資格の内訳は，慢性呼吸器疾患看護認定看護師129人，慢性疾患看護専門看護師5人（両資格保持1人）であり，3学会合同呼吸療法認定士65.7％，呼吸ケア指導士12.7％であった．年齢は40歳代が50％，女性が78％で，経験年数10年以上20年未満，20年以上30年未満で90％を占めていた．対象者の配置場所は，外来（救急外来含む）25人（18.7％），病棟（ICU，救急病棟含む）84人（62.7％），専従11人（8.2％）であった．設置主体は，公立病院が25％で最も多く，所在地域は，関東27％，中部25％と続いた．専門性では，呼吸器看護外来の設置41％，呼吸器センターの設置24％であった．IPF療養者に関わった機会の程度は，「多い」，「比較的多い」が90人（67.2％）で，看護介入を必要とする時期は，「診断時から」が119人（88.8％）であった．

看護実践34項目中，実践している項目数の平均値は，21.4±7.4項目（実践率62.9％）であった．80％以上実践されていた項目は，看護実践全般7項目，在宅酸素療法4項目すべて，急性増悪後2項目であった．診断時の看護は4項目すべてで60％以下，「抗線維化薬の導入・中止への意思決定支援」は35.1％，看護実践34項目中11項目で実践が50％を下回っていた．

図1 IPF療養者（家族含む）への看護援助

「家族の病状の受け止めの傾聴」では看護師経験年数「20年以上30年未満」，「抗線維化薬内服管理・モニタリング」では性別で有意差を認めた．「外来受診（訪問）時の30分以内の面談」，「情報収集に関すること（インターネットの情報の正確性について）」では，対象者の配置場所の「外来」で有意差を認めた．「外来受診（訪問）時の30分以内の面談」，「外来受診（訪問）時の30分以上の在宅療養支援」は「病棟」と，「外来受診（訪問）時の30分以内の面談」，「外来受診（訪問）時の30分以上の在宅療養支援」，「退院前自宅訪問」，「情報収集に関すること」は「専従」とで有意差を認めた．

「外来受診（訪問）時の30分以内の面談」，「外来受診（訪問）時の30分以上の在宅療養支援」，「アドバンス・ケア・プランニング」，「退院前自宅訪問」，「患者会の紹介・実施」，「情報収集に関すること」は，「呼吸器看護外来の有無」とで有意差を認めた．「抗線維化薬内服管理・モニタリング」では，「呼吸器センターの有無」とで有意差を認めた．

「外来受診（訪問）時の30分以内の面談」と「外来受診（訪問時）の30分以上の在宅療養支援」，「生活状況（仕事・家事）の聴取」，「緩和ケアの検討・コンサルト」，「救急外来受診の目安」，「情報収集に関することの援助」，「検査説明（肺生検を除く）」，「抗線維化薬の内服管理」，「急性増悪後の療養支援」では，IPF療養者に関わった機会の程度が「多かった」とで有意差を認めた．「緩和ケアの検討・コンサルト」，「救急外来受診の目安」では関わった機会の程度が「比較的多かった」とで，「抗線維化薬内服管理・モニタリング」では「どちらともいえない」とで有意差を認めた．

対象者の配置場所は，「外来受診（訪問）時の30分以上の面談」，「生活状況の聴取」，「急性増悪の受け止めや知識の確認」，「退院前自宅訪問」，「在宅医療者との連携」，「正確な情報収集の支援」，「急性増悪後の生活支援」に関与していた．呼吸器看護外来は，「外来受診（訪問）時の30分以内の面談」と「外来受診（訪問）時の30分以上の面談」，「アドバンス・ケア・プランニング」，「情報収集に関することの援助」，「病状説明への同席」に関与し，呼吸器センターでは，「心理面・感情面（不確かさ）への支援」に関与していた．

関わった機会の程度は，「外来（訪問）時の30分以内の面談」と「外来（訪問）時の30分以上の面談」，「診断前の検査説明」，「生活状況の聴取」，「抗線維化薬の内服管理とモニタリング」，「医療費助成制度の説明」，「急性増悪の受け止めや知識の確認」，「急性増悪後の受け止めや予後」，「生活，および家族への支援」に関与し，看護援助の開始時期は，「病状説明後のカウンセリング」に関与していた．性別は，「外来（訪問）時の30分以内の面談」，「感染予防・予防接種への支援」，「抗線維化薬内服管理・モニタリング」，「在宅医療者との連携（文書／電話等）」に関与し，経験年数が関与する項目はなかった．

16人（12.3％）の記述があり，【患者会・勉強会に関する援助】，【療養生活・症状緩和に関する援助】，【病状評価と理解への援助】，【肺移植への援助】の4カテゴリーが抽出された．

看護師育成プログラムに含む必要性の程度を問う28問中25問で，「大いに必要である」，「必要である」の回答が90％を越え，演習では「大いに必要である」はすべて60％以下であった．

図2 看護師育成プログラムに含む必要性の程度

看護師育成プログラムに含む必要性の程度に関連する要因を探索するため，強制投入法による重回帰分析を行った（表5）．共線性を回避するため，独立変数の相関分析を行い，相関なしと判断した．表5に有意差を認めた9項目を示す．Durbin-Watson による残差は1.803～2.160であり，自己相関を認めなかった．看護援助を開始する時期では，6つの独立変数との有意差を認めたが，標準偏回帰係数βはいずれも－0.3＜β＜0.2であり，看護師育成プログラムに含む必要性の程度に関与する変数はなかった．

8問中7問で「大いに課題である」，「課題である」との回答が90％を越え，【看護を教育できる人材がいない】と最も多く回答していた．

図3 教育上の課題と思う程度

38人（28.4％）が記載し，【対応困難な疾患と経過】，【適切なケアが困難】，【看護師教育の必要性】の3カテゴリーが抽出された．

本研究は呼吸器疾患を専門とする看護師に，IPF療養者への看護実践の実態，および看護師育成プログラムの必要性の程度と教育上の課題を調査した我が国初の報告である．

質問紙の回収率は49.3％であり，調査時期が新型コロナウイルス感染症の感染拡大と重なり，影響を及ぼした可能性がある．属性から中堅以上の看護師による回答と考えられ，IPF療養者に関わる機会が多い傾向にあることが示唆された．呼吸器看護外来の設置は全体の半分以下であり，呼吸器センターの設置は呼吸器看護外来よりさらに少ない．また，専従として組織横断的に活動している看護師は8.2％であり，ケア提供体制の充実を図るためにも，看護師の育成が必要である．IPF療養者に関わった機会の程度は「多かった」と「比較的多かった」が67.2％であり，回答には看護実践が反映されていると考えられる．

看護実践項目の実践率は6割を越えており，回答者が呼吸器疾患の看護を専門としているためと考えられる．また，「在宅酸素療法の看護」，「急性増悪後の看護」は80％以上が実践しており，生活上の問題を抱えやすい項目のため^16）援助を要すると判断していたと考えられる．

一方，実践率の低い「診断時の看護」4項目，および「抗線維化薬の導入・中止の意思決定支援」は，外来で行われることが多い援助である．さらに，実践率が50％以下の項目のうち，「病状説明」，「アドバンス・ケア・プランニング」のいずれも外来で行われる機会が多い．外来に配置もしくは専従の者は26.9％であり，実践率の低さに反映されたと示唆される．以上により，IPF療養者の生活の質を支えるには，呼吸器看護外来の設置，外来と病棟，在宅とで連携できる看護体制の構築が課題と考えられる．

「家族の病状の受け止めの傾聴」は，「看護師経験年数の20年以上30年未満」で有意差を認め，家族への看護が必要と経験的に学習し^17），実践していると考えられる．また，各看護実践項目は「専従」において有意差を最も認め，あらゆる場所で看護を要していると考えられる．特に，「呼吸器看護外来」は看護実践項目の最も多くと有意差を認めており，経過全体を見据えた看護実践が提供されていると考えられる．「抗線維化薬内服管理・モニタリング」は，「呼吸器センター」と有意差を認め，治療場面に携わる機会の多さが示唆された．

「対象者の配置場所」により看護実践項目が異なる傾向が示唆された．「呼吸器看護外来」は，他の従属変数の中で唯一「アドバンス・ケア・プランニング」に関与していた．IPF療養者の緩和ケアニーズでは，受診した呼吸器専門センターの快適さが報告されており^18），呼吸器看護外来ではIPF療養者の特性を考慮した看護の提供が考えられる．「関わった機会の程度」に関与した看護実践項目は「外来受診（訪問）時の30分以内の面談」であり，たとえ短時間であっても，IPF療養者の生活の困難さを理解し，支援の意思があることを示す援助をしていると考えられる．

身体の変化の認識を促し，生活の変化を支える看護が実践されていたと考えられる．また，呼吸器疾患を専門に診療・治療している病院，もしくは呼吸器センターを設置している病院と，呼吸器センターを設置していない病院や訪問看護ステーション等とで，可能な限り看護の均てん化や連携の仕組みづくりがなされると，IPF療養者の生活の質の維持に寄与できるのではないかと考えられる．

「在宅医療機器と生活支援」が最も必要性が高かった．在宅酸素療法による運動時低酸素血症の回避は運動耐容能を改善する^19）ため，教育的ニーズが高いと考えられる．続いて「呼吸法・呼吸リハビリテーション」であり，症状緩和の困難さはIPF療養者と家族の生活に影響を及ぼしており^15），教育的ニーズが高いことが示唆された．

看護師育成プログラムに含む必要性の程度に関与する要因は，みあたらないことが示唆された．多変量解析では，教育的ニーズに関与する変数がみあたらず，看護師の呼吸器疾患専門施設への所属に寄らないことが示唆された．教育的ニーズ調査は，4段階リッカート尺度で回答を求めた．質問項目の9割で「大いに必要である」，「必要である」の回答を合わせると100％に近く天井効果が考えられ，相関や重回帰分析の結果に影響を及ぼした可能性がある．

自由記載から，IPF療養者への看護を学習する機会が看護基礎教育から多いとはいえず，人材育成や教材が課題と考えられる．本研究は，所属が訪問看護ステーションの割合が6％であり，在宅での看護の実態には迫れていないことが研究の限界である．今後の課題は，IPF療養者とその家族への看護の標準化を目指して，IPF療養者の特性に基づいた看護師育成プログラムを開発し，生活の質の向上に貢献することである．

IPF療養者への看護実践の実態は，在宅酸素療法，および急性増悪後の看護で実践率が高く，生活援助の必要性を判断し実践していたと考えられる．看護実践項目には，対象者の配置場所，呼吸器看護外来，関わった機会の程度が関与しており，外来を中心とした継続看護体制の構築が課題である．また，IPFの看護教材，教育を受ける機会の少ないことが課題として挙げられ，療養者の特性に基づく看護師育成プログラムの開発が必要である．

本研究にご協力頂きました皆様，ご指導ご鞭撻を賜りました聖路加国際大学大学院看護学研究科老年看護学亀井智子教授に深謝申し上げます．本研究はJSPS科研費 JP20K19112の助成を受け実施した．本研究の要旨は，第31回日本呼吸ケア・リハビリテーション学会学術集会（2021年11月，オンライン開催），ならびに第41回日本看護科学学会学術集会（2021年12月，オンライン開催）で発表した．

本論文発表内容に関して特に申告すべきものはない．

• 1)  日本呼吸器学会：特発性間質性肺炎診断と治療の手引き改訂第4版．日本呼吸器学会びまん性肺疾患診断・治療ガイドライン作成委員会，南江堂，東京，1-3，137-143，2022.
• 2)   Kim  DS,  Collard  HR,  King  TE Jr: Classification and natural history of the idiopathic interstitial pneumonias. Proc Am Thorac Soc 3: 285–292, 2006.
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• 15)   Vega-Olivo  M,  Criner  GJ: Idiopathic pulmonary fibrosis: a guide for nurse practitioners. Nurse Pract 43: 48-54, 2018.
• 16)  猪飼やす子：特発性肺線維症患者が呼吸困難感と共に生きる体験．日看科会誌　36: 238-246, 2016.
• 17)  松尾　睦，正岡経子，吉田　真：看護師の経験学習プロセス：内容分析による実証研究．札幌医大保健紀　11: 11-19, 2008.
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